公的介護保険制度とマットレスの利用について

公的介護保険制度では、マットレスの使用が出来る場合があります。

ただし、あくまで特殊寝台付属品としての位置づけであり、借りる場合には原則として借りる人の要介護が2以上でないと出来ません。例外はありますが、原則として軽度者への福祉用具貸与が規制されており、そのルールに従った対応が求められているところです。この特殊寝台は、介護が必要な人が所有している場合でもあるいは要介護2以上で借りている場合でも、必要とケアマネジャーが認めれば借りられます。

マットレスの利用で腰などへの負担軽減効果があるなど、これ以上の介護度悪化を防ぐためなどの理由で借りることはよくあります。借りる際には実際の実務をチェックするなどの行為も必要となりますので、レンタルを行っている業者の店舗などに行けない場合には、実物の比較を検討する必要が出てきます。

ケアマネジャーやあるいは福祉用具貸与事業所からお試しで借りられればそれに越したことはないですが、マットレスを購入しないのであれば実際に借りてみてその後合わなければ、返却を行うなどの対応も可能です。利用者にとってベッドでの生活は長めになる以上、マットレスの合う合わないはクオリティオブライフに影響します。

そのため出来る限り要介護者に合ったものを利用できるように、関係者各位は尽力することが必要になります。レンタルの場合には合う合わないで返却が出来るなどのメリットがあり、考慮の余地は十分にあるものです。

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